85〜97年DEFに......旧車、国産旧型車何でも!!
NOx改善対策
NOx改善･排気ガス試験及び継続車検でお困りの方、喜んでお手伝いしますどんどんお任せ下さい。諦めないで!!、貴方の愛車、車検復活可能ですよ。廃車･売り逃げ、もう悩む事は有りません。
弊社専門のスタッフが、適正料金で合法車検取得致します。DEF以外でも、旧車、国産車、お見積致します。全国陸送引取配送により遠方の方でも大丈夫です。
御相談･お見積もりは弊社営業担当に、何なりと御相談下さい。
格別ディーラー限定110／Td5・KG-LD25車は、23年8月末にて全国主要９都県市粒子状物質規制の待機期間が終りますので、こちらの改造を施さない限り域外転出つまり転売の必要が表われます。
新製品・Td5用DPF触媒：
社）日本車輌検査(VIA) １８年３月合格・性能数値 NOx 2.411(g/kWh）/PM 0.020(g/kWh）
ディーラーTd5車を半永久的に規制地域内に本拠するコトを可能にします。
Nox / PM エンジンテスト風景です。今はこれなくして定番車としては売れません。
受検だけでも莫大な費用が・・・・取付と構造変更・仕様変更・検査に関わる費用は、VIA試験料373,800円、触媒本体・調整取付・検定取得費1,050,000円。合計1,423,800円を基本とする金額からとなります。
但し、過走行または何らかの故障や磨損滅損によるコンディション不良等が伴いますと性能復帰の為の修理費が別に掛かることになります。検査費用は高額なので、合格を確信させるエミッションが得られる迄受検は無意味です。よって、「お車が御若いうちに」検定を通過させることをお薦めします。
既に現時点で、本品完成後即取得した新車や、一年に満たないようなコンディション良好のものはすんなりと合格しますが、2年3年と経っていたり、距離を走っていたりする場合は下準備がそれ相応に必要です。
今後、量産と小型化の課題が残されていますが、これをどれだけの数が利用するか全く未知数であるばかりでなく、現実問題として旧式の対応猶予期間がある程度設けられていて、代替を検討した方が現実的な重量・排気量の車輌が多い為、このクラスのDPFの大量生産は余り期待しても時が経つばかりとなりましょう。トラックやバスのように、高価で命数の長いものなら、強いて数百万円支出しても延命を目するユーザーはかなり居ますし、車輌の販売供給・維持管理側の営業体勢もそのように仕向けられましたので、自ずと必要数が把握出来る為、割合早くからサプライ・施工され、大方既にひと回り致しましたが、個人的に利用されるマイカー的需要が主となるクラス対象となると、収益事業の目的とは本来自動車そのものの存在意義が違って来ますので、今日の信念を明日に貫き通せるかと言うと案外そうでもありませんから、末端需要数に関しては、企業的に許容しうる「泳ぎ」を凌駕するものとなり、企画し難いものなのです。また、厳しい検定に合格させられ、且つ、性能を落とさない小型製品の無理な開発は再び問題を後に残すようなものを出して寄越すだけになることも考えられ、既にそこそこ限界が見えているものです。そしてさらに、検定は抜き打ち対応ではなく、一台づつの受検となりますので、ディーラーTd5に限らず、自家用乗用のディーゼル自動車を適合化するにはそれなりの負担になるのは恐らく今後も変わらないと思われます。
現在適用されております排気ガス検定制度では、Tdi / Td5の搭載車なら、新車登録時の検定試験のみで八都府県規制に合致させられ、現にそうして提供して参りましたが、
2006年10月以降の製品より、PMフィルタ/カタライザーを装備しないディーゼル車の新規適合はあり得なくなりました。
装置なしで合致するデータが得られることは、偏にTdi / Td5がそれだけ優秀なエンジンであり、かつその出力伝達の方法も上出来なのです。同年同月、Tdi / Td5搭載トラディショナルディフェンダーは生産を終了すると言う偶然が重なり、トラディショナルディフェンダーそのものに関しては、ほぼ全数、弊社新規登録においては規制適合出来る運びとなりました。
但し、ニューディフェンダーAfter2007に於きましては、対策装置なくしての登録納車は不可能となって居ります。
規制以前に既に規制対象として登録されたディーラーTd5に関しても、カタライザ装着なくして適合は有り得ません。今後ニューディフェンダーの販売に際し、弊社新車のガス検適合検定受検料として、登録諸費用の一部としてお支払頂いていた費用ではとても済まなくなります。別ページにカタライザを御紹介致しておりますが、今後規制地域でディーゼル車を使用して頂くにはそれが必須となるのですが、ご覧の通り、総額150万円に及ぶその装置の設置・検定受検を、日本の総人口の8割近くを有するそれら規制地域がある状態でオプション乃至は諸費用として計上するのは、甚だ無理があります。適用除外地域への登録納品に関しては、必須ではないこれらを予め装備しないのは可能なのですが、もし転売をされる場合に、多人口を抱える規制地域への販売は不可能に近くなり、まさに価値の逸損と云うべきでしょう。そればかりか、現在大型車が受けている侵入禁止地域規制は拡大され、乗用車にも適用され既に実行されています。
日本は自動車産地であり、この価格帯は高級車です。その高級品が、ローカルユースに帰結させられることは、遺憾なばかりか無駄そのものです。よって弊社は、ニューディフェンダーAfter2007に関し、全数に対し対策装置を取り付けた状態で御案内申し上げます。
規制の主旨が、日本と欧州で違うと思われるかも知れませんが、それは思い違いではなく、場所柄というものなのです。分かりやすくお話しすると、日本は幸いにして、欧州の人々のように大変長く自動車という製品を使用し続ける習慣が定着していません。実流通年数もあちらの半分程度です。ところがあちらは大陸というお国柄で、国境を接して同じ地面を共有しています。減少する森林という共有財産に対処する為、二酸化炭素の削減が急がれる土地柄なので、その排出量が少なく出来るヂーゼルエンジンを推進する形になったのです。しかし日本は、森林は少なく、周囲は海に囲まれてしまっています。つまり二酸化炭素の処置に関しては、国内ではどうにもしようがない不可能要因であることが明るいのです。ところが、逆に人口過密で工業立国でもありますので、二酸化炭素の発生源として自動車で削減する分を、もっと効率のよい結果が得られる船舶や工業に課すことを選び、自動車は人間のアイレベルで使用される身近なものであることを鑑みて、こちらには粒子状物質削減を課し、効果的な環境改善を達成する方を選んでいるのですが、自動車の実使用期間が比較的短い為、短期にての成就が明るい為、強力に推進すべき案件として実施することが好ましいのです。
地球温暖化抑制を主眼とし、次世代に安全な生活環境を遺す為、今やるべきことを常に、何れも先進たるべき識を認める国々は相応に努力することを躊躇出来ない状況となっております。その一環がこの規制なのです。日本は自動車の大量消費国でも主幹生産国でもあり、規制内容が欧州のそれとまるで違うことは、欧州のメーカーに日本向けの規制適合商品の開発を強制する一面も齎し、技術の偏りを無くし平均化する結果に寄与しています。現に日本のメーカーは、欧州向けに新世代ヂーゼルを用意し、欧州は日本向けに新世代ガソリン機関を提供します。アメリカビッグ３が落ち込むのはこの流れの中に於いては当然至極なことで、過大な内国消費に依存し、内国規制を追いかけて居たが為、世界のこの流れに追い付かなくなって来て、国際競争力が急速に退化したばかりに今の姿があります。当面は財力で凌がれるでしょうが、そのうち金が尽き力尽きます。早速販売性能に劣るクライスラーは切り捨てられていますが、やがて全てが疲弊し、日本なりのメーカーに吸収されることになる日も近いでしょう。慌てて燃料電池を手掛けても、その主な技術源は日本にあるのです。今の日本は、技術を安売りしたりはしませんね。曾てはアメリカがそうして来ましたが、応酬は輪廻するのです。一人勝ちは有り得ません。
私達を生き延びさせる自然を守る為には、再編成は急務なのです。
そのため、消費者の見えない所で既に、特殊体勢は組み立てられ、進行しているのです。
既に船舶の世界では、レジャー船といえども、一定以上の出力を持つ機関は全て、汚染物質排出量を実測するか、メーカーによる成績証明を提出しなければ検査に合格しないことになっており、次回は一定以上古い機関乃至は成績の悪い機関に関しては継続使用出来なくなることになっています。同時に、汚染源税のような負担も課せられて来ることになります。航空機に関しても同じです。これらは稼働時間の割に大量の燃料を消費し多大な排出物を残すので注目すべき存在ですが、幸いにして数が少ない為実行に速度を与えても大政に影響がないので急げます。
工業界においては、既に多くの経営者諸氏は頭のイタイところを通り過ぎ、粗方落ち着いて来ていることでしょうが、これからは一定以下の小規模企業家の努力を要求されます。これは、世界の皆が、やがては通る道でした。
いま、たまたま、その時代がきただけです。自家用車は、特別な愛情を基に愛好されるのも商品性であり、その為、その大小を検証し決定する為に猶予が必要です。事業用車輌に関しても、事業体勢の組み替えや設備入れ換えの為にやはり猶予が必要です。その為ゆるゆると進められて来たように見えますが、間もなくその期限は切れます。
熟慮決定の時期が来ました。乗り遅れないよう、お急ぎ下さい。
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